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日高 昭秀
日本原子力学会誌, 45(8), p.493 - 496, 2003/08
軽水炉シビアアクシデント時の炉心状態を模擬するため、世界最高温度,圧力条件を達成する実験装置VEGAを設計,製作し、雰囲気圧力が照射済燃料からの放射性物質の放出挙動に及ぼす影響を初めて実験的に定量化した。また、その結果に基づいて、圧力の影響を説明するモデルを提案した。これらの成果に対し、第35回(平成14年度)日本原子力学会賞論文賞が授与された。本稿では、受賞対象となった研究との出会い,思い入れ,苦労した点,今後の展開等について紹介する。
塩浦 隆夫; 小沢 正基
PNC TN8420 97-002, 74 Pages, 1997/02
今後の再処理並びに核種分離研究に資するため、第4回群分離・消滅処理国際情報交換会議の口頭発表29件とポスターセッション13件の計42件の発表論文のうち関連する論文を17件抽出し、抄訳及び実験データのデータベース化を行った。本報の構成は、会議の全体概要と抽出した各論文の抄訳からなる。各論文の抄訳はタイトル、著者名、所属機関、キーワード、要旨、主な図表、抄録者氏名からなり、発表順に並べられている。なお、各論文抄訳の作成は、当部内のワーキンググループにより実施した。
9日,動燃東海事業所にて開催)-高放射性廃液固化研究報告-財津 知久*; 吉岡 正弘; 五十嵐 寛; 河村 和広; 捧 賢一; 二村 浩尓; 大内 仁
PNC TN8100 94-002, 104 Pages, 1994/02
動燃事業団と独KfKとの間に結ばれている高レベル廃棄物管理における協定の一環として、ガラス固化技術を中心とする廃棄物管理に関する会議が1993年12月7日から9日までの3日間、東海事業所において開催された。KfK側からはドイツにおける廃棄物管理状況、WAK廃液ガラス固化プラントの設計、ガラス溶融炉(K-6'、ESM運転における白金族元素挙動、ガラス溶融炉からオフガスへの元素移行、プロセス運転の制御システム、ガラスレベル検出方法、ガラス固化体品質保証について紹介があった。PNCからはTVFコールド試運転、白金族元素の挙動、熱流動解析、品質保証、新技術の概要等を紹介した。討論における双方の関心は、主にガラス溶融炉運転における白金族元素の挙動および品質保証であった。特にKfK側はTVFの施設および試運転結果に高い関心を示した。また会議の中でKfK一行はTVF施設を見学した。会議では発表に用いたOHP資料および最近の報告書および論文等を交換した。とくにKfKからはK-6'メルタの19901993年の試験結果をまとめた400頁余りの報告書が提供された。
石川 正
情報の科学と技術, 44(5), p.266 - 269, 1994/00
研究者が雑誌に投稿した論文が、雑誌に掲載されるまでの期間と雑誌に掲載されてからデータベースに収録されるまでの期間について、原子力分野の主要な3誌を対象に調査した。また、科学技術分野で流通しているプレプリントの発行についても調査した。調査の結果は、雑誌に掲載されるまでの期間が6ヶ月から16ヶ月であり、データベースに収録されるまでの期間が4ヶ月から9ヶ月である。プレプリントは、雑誌より数ヶ月早く発行されるため研究成果の迅速な公表の点で大きな利点がある。
山本 研; 小堀 哲雄; 鐘ヶ江 直道; 小澤 健二; 小宮 一好; 坪田 俊秀; 中島 文明; 野田 喜美雄; 鈴木 威男; 吉野 謙一; et al.
PNC TN2450 93-001, 190 Pages, 1993/03
これまでFBR関係の英文用語については、PNC内外において種々の目的に応じ用語集が発行されて来ている。しかし現在のもんじゅの技術論文にどの用語が最適かについて基準がなく執筆者の自由に任されて来ている。このことによる用語の不統一、不適切な使用が近年指摘され改善が必要との気運が高まってきた。今後「もんじゅ」に関する英文論文の発表の機会はさらに増加すると思われるので、用語をより統一された、より適切なものとする必要性が益々強く感じられる。そのための指針となるものとして本用語集を作成した。作成方針は次の通りである。・もんじゅに直接関係ある名詞に限定する。・up-to-dateなものにする。(技術の進歩、社会情勢の変化に対応)・外国人に理解され易いものにする。(外国の文例をできるだけ利用)・和名、英文名が対照でき、いずれからでも検索できるものにする。・出典、選定経緯を明示する。・将来拡張、改訂の可能性があるものとして対処する。・和名についても見直す必要があると考えられるが、今回は原則として行わず、現状では混乱を招くおそれのあるものに限り見直しを行う。本用語集の作成は動力炉開発推進本部の協力を得て、高速増殖炉もんじゅ建設所内に設けたもんじゅ英文用語集ワーキンググループが担当した。本用語集は平成4年9月より約4ケ月にわたる上記ワーキンググループ及び協力者の調査、審議の結果完成したものである。これを核として将来より一層充実したものとなることを期待する。
羽原 正; 楢本 みよ子; 横尾 宏; 富山 峯秀; 鈴木 晃一*
第29回情報科学技術研究集会発表論文集, p.209 - 219, 1993/03
日本原子力研究所(以下原研と略す)では、研究成果のうち外部発表(論文投稿、口頭発表)及び研究報告書類の管理と有効利用のため、原研研究成果情報システム(JAERI Originated Literature Information System、以下頭文字をとってJOLISと略す)を開発した。JOLISは大型計算機を用いた日本語データベースである。JOLISは、1987年以降現在までの成果を収録した現行分とそれ以前の過去分とにわけられている。92年5月現在の入力データ数は、2万4千件となっている。現在、JOLISの活用として(1)成果発表受理の報知、(2)統計リストの作成、(3)成果二次資料の版下作成、(4)検索等をおこなっている。本報告では、JOLISの入力処理、活用及びその効果について述べるものである。
海老沼 幸夫; 高橋 智子; 羽原 正; 横尾 宏
Int.Forum Infor.Doc., 8(3), p.16 - 20, 1983/00
科学技術論文へのキーワード付与について、現状調査と効用評価テストを試みた。調査では付与採用雑誌の2/3が読者や二次情報システムを念頭においた外部利用を目的としていること、外部利用目的の2/3が付与語数6語以上であること、さらに付与採用雑誌の80%が著者付与でかつ編者によるチェックがおこなわれていることなどが明らかになった。また、評価テストによって二次情報システムでの索引語付与と検索の双方で有効性をもつことを定量的に示した。これら一連の結果をもとに、自由語使用、10語前後の付与数、著者付与などのキーワード付与方法をまとめ、さらにその具体例を示した。最後に二次情報システムの入力処理の立場から、国内の学協会誌等への付与要請活動の概要を報告し、あわせて付与要請と付与方法の検討が国際的規模でおこなわれる必要性を強調した。
桜井 淳
放射線と産業, (15), p.27 - 32, 1980/00
JMTRで行っているしきい検出器法による中性子スペクトルの測定において、主にガンマ・ドジメトリーを中心に、最近の実験を解説した。JMTRの中性子スペクトルの測定はJMTRCを用いて行われているが、JMTRCの中性子束レベルが低いために(n,
)反応や(n,p)反応はこれまで利用されなかった。JMTRCを用いて(n,)反応や(n,p)反応で生成される放射能は0.001~0.0001
Ci程度である。このような微量放射能を精度良く評価するために大型のGe(Li)検出器を使用した。そのためJMTRCのK-10照射孔において、
Al(n,)
Na,Mg(n,p)Na,
Ni(n,p)Co,Fe(n,p)Mn,
Ti(n,p)ScおよびTi(n,p)Sc反応のようなしきい反応を中性子スペクトルの測定に導入することができた。この解説論文においては、JMTRにおけるガンマ線測定装置,ガンマ線スペクトル解析システムおよびJMTRCで生成した(n,)反応や(n,p)反応による放射能からのガンマ線測定についてふれた。
若谷 誠宏*; 関 省吾; 狐崎 晶雄
JAERI-M 8120, 28 Pages, 1979/02
トカマク型核融合装置の効率化のために、プラズマのベータ値を増すことの必要性が世界的に認識され、理論的、実験的研究が開始されている。本論文は、高ベータ・トカマクの安定性、特にパルーニング・モードについて、理論的研究の現状をまとめたものである。数値計算の結果によると、非円形断面トカマクの場合、10%近いベータ値も得られているが、大出力第二段加熱に伴う効果などは計算に含むことが困難であり、実験的な検証が必要である。なお、ベルト・ピンチなどによる実験の結果などについても言及している。
成井 惠子
ドクメンテーション研究, 25(10), p.345 - 444, 1975/10
原研では、国際的な原子力情報システムに適応して雑誌の収集を行なうことにした。そのため、原子力抄録誌Nuclear Science Abstractsに情報を提供した雑誌について、その採録頻度順リストを作成し、Bradfordの法則により情報の集中度を測定した。測定の結果、中核的雑誌に属するものが上位10タイトルで全情報量の20パーセントをカバーし、中核的雑誌および主導的雑誌に属するものが上位500タイトルで全情報量の88パーセントをカバーすることがわかった。この結果を利用して、88パーセントの充足率は、情報システムに適応した雑誌収集を行なっていく第一段階として必要と考え、中核的雑誌および主導的雑誌とされた雑誌を収集することとした。さらに、原研の事業内容を反映する雑誌利用頻度との照合をも行ない、収集雑誌約1300タイトルを選定した。
山室 信弘*; 椙山 一典*; 浅見 明
日本原子力学会誌, 17(7), p.349 - 356, 1975/07
表題の会議の概要を断面積の測定に重点を置いて記述する。この会議は、3月3日から7日までワシントンで開催され、200以上の論文が発表された。参加者は約350人、そのうち1-4は外国人である。会議の主題は微視的断面積の測定と、これら断面積データの原子炉工学への応用である。前者に関する主なセッションは、(1)装置と技術,(2)断面積と中性子束の標準,(3)断面積の評価と計算,(4)分裂および非分裂核に関する断面積測定である。後者の主題に関しても簡単に紹介する。
福田 雅明
海洋科学, 2, p.71 - 74, 1970/12
海洋物理学寄稿論文発表会(III)では,海洋観測から海流構造分析・水塊分析などの発表があった.太平洋では南・北赤道海流の反流・潜流の解析,大西洋では湾流とその付近の構造解析が多かった.また,海洋物理学寄稿論文発表会(IV)では,化学要素に関する海況,光学要素に関する海況,測器に関する基礎的研究等が発表された.分野として間口の広いものになった.
根本 正博
no journal, ,
国が定めた科学技術イノベーション総合戦略2015において、国立研究開発法人は機能強化の具体的取組みとして、高度な専門技術者等の優れた人材の確保・育成が求められているが、それらの技術者を網羅的に把握するモデルは未だ確立されていない。原子力科学研究所では、基礎基盤技術開発から実用化開発まで活動できる能力や最先端の研究者との連携を構築できる能力等を有する高度な技術者が育成されており、論文や学会発表の要旨等が研究開発成果検索・閲覧システムJOPSSで公開されている。原子力の幅広い研究技術開発領域での先端的で専門的な活動状況を把握するために、原子力科学研究所ホームページにおいて研究技術開発の成果を論文や特許取得で報告している技術者を対象として、JOPSSに登録された研究開発報告書と論文等の抄録を分析した結果、論文等の著作物を発表した技術者は主に評価・検証を目指した実験・試験研究を実施している一方で、学会等での口頭発表を行った技術者には実用化を目指した技術開発に取り組む傾向が強いことが明らかになった。
